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2016年7月12日 (火)

日本のバブルを崩壊させた国際金融資本


世界の経済を支配しているのは、陰の超支配層と呼ばれるユダヤ国際金融資本です。これらの欧米のユダヤ国際金融資本は、何世紀にわたって世界の経済を、陰から支配してきたという歴史を持っています。彼らは国家を超えたスーパーパワーを持ち、地上の富の半分以上を支配していると言われています。 その資産は数十兆ドルとも言われていますが、その存在は闇に包まれており、マスコミにその姿を現すこともないのです。

国際金融資本の日本に対する攻撃は、1980年代に開始されました。第二次大戦後、日の出の勢いで世界第二の生産国に躍り出た日本は、世界を支配する国際金融資本を脅かすまでに成長したのです。日本経済のあまりの勢いに、脅威を感じた国際金融資本は、日本に対する攻撃を決定し、欧米挙げての日本経済壊滅作戦が展開されたのです。その第一弾が、円高攻撃でした。国際金融資本は円を高くすることで日本の輸出を締め上げて、日本経済を壊滅させようとしたのです。まず彼らはアメリカの財務省を動かして、85年のG5によるプラザ合意で、国際的な円高誘導を決定させました。円は急上昇し、各国の協調介入に加えて、ヘッジ・ファンドを始めとする国際金融資本の円買いで、円は一気に合意基準の130円を突破、当時の日本の大蔵省の思惑を越えて上昇したのです。あまりの円高に輸出の壊滅を恐れた大蔵省は、通貨を増刷して国内景気を煽るという行動に出たのです。大量に発行された通貨が日本国内にあふれて、あり余った金は株や不動産に投資されて、株価や地価を急上昇させていきました。この「金あまり現象」により、日本中は好景気に狂喜乱舞し、国内であり余った金は海外の不動産に投資されて、日本が世界を制覇するかの勢いになったのです。当時の日本の経営者や経済評論家は、「もはや欧米には学ぶものはない」と豪語し、日本のバブル経済は絶頂期を迎えていたのです。国際金融資本は、日本のバブル経済が熟するのを、じつと待っていました。バブル経済に乗って東京株式市場は上昇の一途を辿り、日経ダウは史上最高値を更新し続けていました。

ゴールドマン・サックス、 モルガン・スタンレー、ソロモン・ブラザーズを始めとする国際金融資本は、ある陰謀を企てていたのです。これらの国際金融資本は、それまでの数年間にわたり、日本の金融市場にデリバティブという「悪魔の毒リンゴ」をひそかに持ち込んでいたのです。株価を換作しやすい品薄の株価指数先物銘柄にターゲットを絞り、89年までには、1兆円に上る巨額の「買い裁定残高」を積み上げていたのです。デリバティブは金融派生商品と呼ばれる金融取引で、その定義は、「その価値が株や債券、商品等のほかの原資産の価値で決まる金融契約」と言われているのです。デリバティブの原資産は、株、債券、通貨、金利、商品等で、例えば、原資産を株としますと、現時点での株の価値によって、将来の株の価値も決まってきますが、この将来の株を取引するのが、デリバティブなのです。こうしたデリバティブの中で特に多いのが、株や金利等を原資産とする金融デリバティブなのです。当時、国際金融資本の先物買いに、恐ろしい陰謀が隠されていることを知る人は、誰もいませんでした。当時の東京市場の上場銘柄の株価収益率は、アメリカの六倍以上という異常な高さで、ウォール街では、「日本の株価は近いうちに一万五千円まで暴落する」という予想が、秘かに89年の大納会には、史上最高値の三万八千九百十五円を更新し、来年は四万円の突破は確実と言われて いました。日本中が狂乱状態にあったのです。当時、神戸に親しいユダヤ人の友人がいました。この人が日本の経済は大変なことになると、私に盛んに警告してきましたが、その警告が現実のものになったのです。それは90年1月4日の東京市場の大初会の開始と共にやってきました。国際金融資本が、大量の株価指数先物を売りまくり始めたのです。国際金融資本の尖兵であるヘッジ・ファンドを利かせた空前の大量売りに、株価指数先物市場は大暴落を始めました。これが現物を売って先物を買うという「買い裁定の解消」を引き起こして、現物市場も暴落を開始し、買い手が現れないのに売り手が殺到するというパニック状態になったのです。実勢を超えて暴騰していた東京市場は、大暴落を起こしたのです。再びユダヤ人の友人に会って、その時のことを詳しく聞き、国際金融資本の恐ろしさを痛感したのです。

その後も、ユダヤ国際金融資本は、絶好のタイミングで売りを仕掛けては株価を暴落させるという手口で、東京市場への攻撃を仕掛け、日経ダウは92年に14309円という 安値を記録し、それまで上がる一方だった地価も暴落を始め、バブル経済は完全に崩壊して、日本は大不況へと突入したのです。90年の大暴落では、東証から300兆円が消えたと言われましたが、それは消えたのではなくて、へッジ・ファンドや国際金融資本が海の向こうへ持って行ってしまったのです。これだけの金が海外へ行ってしまったのですから、その後の7月2日にタイの為替市場を襲い、あっという間にタイ経済を崩壊させ、さらに、マレーシアやインドネシアの為替市場を攻牛し、韓国のウォンも大暴落を引き起こしたのです。アジア経済の破壊に成功したユダヤ風際金融資本は、再び日本にターゲットを定めて、日本経済壊滅作戦が開始されました。平成大不況の原因は、96年の日経ダウの暴落によるのです。当時の日本経済は、90年の東証大暴落以来のバブル崩壊の後遺症をやっと克服して、再び上昇の兆しを見せていました。日経ダウも最悪時の14000円から2万円の大台を回復し、好景気への期待が膨らみ始めていたのです。東証回復の主役の1人がタイガー・ファンドでした。日本を最大のターゲットとするジュリア・ロバートソンのタイガー・ファンドは、それ以前の数年間にわたり、東京株式市場のいくつかの銘柄に狙いを定めて、意識的に買いを重ねて、株価を押し上げていたのです。97年8月に、東京市場に再び衝撃が走りました。タイガー・ファンドによる日本攻撃が始まったのです。タイガー・ファンドは、70億ドル以上の莫大な運用資金にデリバティブにレバレッジをきかせて、東京市場に空売りをしかけてきたのです。さらに、このタイガー・ファンドの空売りに呼応するように、他のヘッジ・ファンドもー斉に日本株の空売りを開始、ジョージ・ソロスも数千万株に上る山一証券 株の空売りを浴びせ、山一証券株を暴落させたのです。この時のヘッジ・ファンドの空売りは、200億ドルにも達したといわれ、この莫大な空売りによって、 東京市場は大暴落を引き起こしたのです。この時の暴落で、日経ダウは2万円台からあっという間に1万円台に転落してしまったのです。これに拍車をかけたのが、ロスチャイルドの所有するロイターやラザード・ブラザーズの所有するファイナンシャル・タイムズ等のユダヤ系イギリスのマスコミでした。彼らは一斉に日本の金融機関の経営状態を悲観的に取り上げるキャンペーンを実施し、投資家に見放された日経ダウは、いつ果てるともしれない下落状態に陥ったのです。せっかく上向き始めていた日本経済も大減速し、平成大不況へと入っていったのです。その後も、タイガー・ファンドは日本の株式市場 で何度も空売りを仕掛けては暴落した株を再び買い占めるという手口で、莫大な利益を上げているのです。この年のタイガー・ファンド収益は、年70パーセント増という脅威的な数字に達しており、彼らがいかに莫大な金を日本から奪い去ったかが分かるのです。ジョージ・ソロスもこの時山一株の空売りで、100億円近くを稼ぎ出していますが、ソロスに空売りを浴びせられた山一証券は、自社株暴落による含み資産の減少で収益が悪化し、97年11月24日に、ついに自社廃業に追いつめられ、メリル・ リンチに丸ごと乗っ取られる形で買収されたのです。ところが妙なことに、ヘッジ・ファンドの最大の資金調達場所が、日本なのです。ソロスたちヘッジ・ファンドに金を貸していたのは、彼等に散々痛めつけられていたはずの日本の銀行だったのです。

ヘッジ・ファンドが莫大な収益を上げられる最大の秘密は、日本の低金利とデリバティブの組み合わせにあるのです。現在の日本の金利は世界最低で、欧米との金利差は数パーセントもあり、日本で金を借りれば、金利差だけで大儲けができるのです。いわゆる「円キャリー・トレード」です。ソロスはこの金を外国のデリバティブに投資して、大儲けしているのです。日本の銀行は日本企業には貸し渋り、ソロスたちのヘッジ・ファンドには莫大な金を貸し出しているのです。貸し渋りのおかげで日本企業は資金不足に陥り、国内 景気は悪化する一方ですが、ソロスたちのヘッジ・ファンドは日本の低金利を利用して大儲けをしている。これについて誰も文句を言わないのはなぜでしょうか。95年以降、日本の金融機関から莫大な円を借りることに成功したヘッジ・ファンドは、この返済を容易にするために彼等が企んだのが円安作戦です。円を借りた後で為替市場で円売りを仕掛ければ、為替で儲けた上に返済も安くすむのですから、円安戦はヘッジ・ファンドには、一石二鳥だったのです。為替換作は、株価換作と並ぶヘッジ・ファンドの二大武器となっており、現在の為替取引のほとんどは投機のための取引になっているのです。

ジョージ・ ソロスが85年のプラザ合意に先駆けて円を買い込み、円高を引き起こしたのですが、一ドル100円割れの主役はタイガー・ファンドでした。当時、タイガー・ファンドを始めとするヘッジ・ファンドの円買いに対し、日銀は何とか1ドル100円割れを防止するために、必死のドル買いで防戦しましたが、日銀の円売りは焼け石に水でした。ヘッジ・ファンドは空売りを仕掛けては円を上下させて、莫大な利益を上げているのですが、日本企業は円高や円安の犠牲 者になっているのです。為替の上下で大きな損失を被っているのです。東証大暴落、貸し渋り、円安といった日本経済を揺るがす原因となったヘッジ・ファンドこそ、平成大不況の張本人と言えるのに、日本の財務省も金融機関も、彼等の横暴を非難しないのは、なぜなのでしょうか。「梶原和義ブログ」より引用

小泉純一郎は腹を切れ

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コメント

御無沙汰です。五年ぶり位でしょうか?

御元気そうで何よりです。

あれから日本国の総理に安倍さんが成られ、

昨日の米大統領選挙ではトランプさんが当選

しました。

グローバルvsナショナリスト

ナショナリストの勝利です。

アメリカはアメリカ人の国です。

フランスはフランス人の国です。

朝鮮は朝鮮人の国です。

英国は英国人の国です。

日本は日本人の国です。

原理原則です。


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